教育費の総額はどれくらい必要？いつ準備を始めればいい？

子どもの将来を考えると、教育費のことが頭をよぎります。実際にどのくらいかかるのか、正直なところ不安ですよね。

統計によると、すべて公立に通った場合は約1,043万円。一方、すべて私立だと約2,547万円にもなるそうです。

この差、思った以上に大きくないですか？高校まで公立で大学から私立というパターンなら、合計で約1,261万円。これが比較的多いケースらしいです。

授業料だけを気にしていたら大変なことになります。塾や習い事などの学校外活動費、これが意外と家計を圧迫するんですよね。公立中学校の場合、学費が年間約13万9千円なのに対して、補助学習費は約24万4千円。むしろ塾代のほうが高いという驚きの事実があります。

大学進学時の資金準備が最も重要

高校までと大学では、必要な金額のレベルが違います。ここが本当の山場だと感じています。

国公立大学でも4年間で約499万円かかります。私立文系なら約717万円、理系だと約822万円。さらに一人暮らしを始めるとなると、仕送りや初期費用で約448万円が追加されるため、私立理系で自宅外通学の場合は総額で1,270万円近くになるという現実があります。

昔と比べて大学の学費は随分高くなりました。この40年で国立大学は約4倍、私立大学は約3倍に上昇しているとのこと。自分が学生だった頃とは状況が全く違うんですね。

文部科学省の検討会議では授業料の自由化も議論されているそうで、今後さらに上がる可能性も考慮しておく必要がありそうです。

いつから貯め始めればいいのか、これが一番気になるところだと思います。

大学入学時にまとまった資金が必要になるため、子どもが小さいうちから計画的に準備するのが理想的です。仮に18年間で500万円を貯めようとすると、年間約28万円、月々約2万3千円の積立が必要になります。

これを10年で達成しようとすれば、月々約4万2千円。スタートが遅れるほど、毎月の負担は重くなっていきますよね。

教育資金の準備方法としては、いくつかの選択肢があります。

リスクとリターンのバランスを考えながら、複数の方法を組み合わせるのが賢明かもしれません。子どもが生まれたタイミングや、幼稚園に入る前から始めておくと、精神的にも余裕が持てると感じています。

教育費のピークは大学時代ですが、その前の段階でも思いのほか出費がかさむため、早めの行動が自分たちの老後資金を守ることにもつながります。